令和元年10月4日
たまひよオンライン より
不妊治療は、早く始めるほどいい
といわれます。
今回は、不妊治療と「お金」について
をお伝えします。
体外受精により
1児が出生するためにかかる
一般的なトータル金額は
●女性が30代前半であれば
約150万円といわれています。
●40歳以上では
平均して約372万円
●妊娠成功率が低くなる
45歳では約3704万円です。
これは年齢が高くなるほど
妊娠しにくくなり
治療の回数も増えることが原因です。
不妊治療は、通院の回数も多く
治療内容もほとんど保険適用外。
トータルの治療費が高額になることは
ある程度、覚悟が必要です。
健康保険が適用されるか
健康保険が適用されるか
どうかの基準については
各病院に判断を任せられている
ケースが多くあります。
料金設定は
施設の設備や施設に胚培養士が何人いるか
などの条件によっても異なってきます。
受診前に確認してみるといいでしょう。
●人工授精による累積の妊娠率
はじめは、回数を重ねただけ上がりますが
一定の回数で変化がなくなります。
40歳未満では
7回目で累積妊娠率は約27%となり
それ以降はほぼ一定
40歳以上ではなだらかに上昇しますが
20%にとどまります。
医療機関により異なりますが
各治療費の一般的な目安を知っておくといいでしょう。
※体外受精などの生殖補助医療は複数回
長期にわたることがあります。
●タイミング法
(1回あたり、3千~8千円)
原因に排卵障害がある場合は
病気と診断され、数回に限って保険が適用。
●人工授精
(1回あたり、1万~2万円)
保険は適用されません。
一部保険適用されるケースも。
●体外受精
(1回あたり、30万~50万円)
保険は適用されません。
保険は適用されません。
特定不妊治療費助成制度の対象。
●顕微授精
(1回あたり、35万~60万円)
保険は適用されません。
特定不妊治療費助成制度の対象。
体外受精や顕微授精を
受ける場合の助成制度について
体外受精や顕微授精のことを
「特定不妊治療」と呼び
この方法以外での妊娠が
極めて難しいと医師に診断された場合
助成金が支給されます。
内容などは自治体により異なります。
指定医療機関で受けた
体外受精・顕微授精にかかる費用が助成され
助成対象年齢は43歳未満までとなります。
=注意=
消費税10%以前のデータです。
当院が患者さんから聞いている金額と違い
かなり安く見積もられています。
体外受精や顕微授精も
実際は、オプションをつけると
プラス5万~20万円必要です。
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